【超入門編】仮想通貨(暗号資産)って何?初心者向けに分かりやすく解説します
この記事では、仮想通過(暗号資産)って名前は聞いたことはあるけど、しっかりと理解しているかと言われると、自信がないなと思う方向けに、仮想通貨(暗号資産)の定義や特徴、メリット、デメリットなど幅広く解説する記事になっている。
仮想通貨(暗号資産)とは?
仮想通貨とは、インターネット上で取引される通貨のことで、暗号資産やデジタル資産とも呼ばれる。
ドルや円、ポンドといった通貨など、国が価値を保証している法定通貨と呼ばれる通貨は、紙や硬貨などといった実体があるが、仮想通貨はインターネット上で取引される電子データであるため、実態がなく、日本銀行などの中央銀行の公的な管理者や発行主体も原則存在しない。
2009年に、運用が開始されたビットコインの登場以来、アルトコインと呼ばれる派生の仮想通貨が次々と生まれ、ドルや円などの法定通貨とビットコインなどの仮想通貨を交換できる仮想通貨取引所が登場したことで、仮想通貨が急速に広がった。
仮想通貨(暗号資産)の仕組み
一般的に、仮想通貨(暗号資産)は、ブロックチェーンという新しい技術によって記録・管理されている。ブロックチェーンは、データの破壊・改ざんがされない仕組みであることから仮想通貨(暗号資産)のシステム障害がハッキング等によって消失する可能性はほとんどない。
通常の法定通貨(ドルや円などの通貨)と異なり、通貨を管理するための国家や中央銀行などの組織が原則存在しない。
主に、仮想通貨(暗号資産)を扱うもの同士によるP2P(ピア・トゥー・ピア)という方式が採用されており、ユーザー同士で取引の情報が管理される。発行数に上限がある仮想通貨が多いのも特徴の一つで、流通量に対する需要と供給のバランスにより価格が変動する。
仮想通貨(暗号資産)の特徴
今回は、仮想通貨(暗号資産)についての特徴を大きく3つに分けて紹介する。
1.中央集権という概念がない
法定通貨(ドルや円などの通貨)は国家や中央銀行などによって管理されてきたが、仮想通貨(暗号資産)の場合その概念が存在しない。仮想通貨(暗号資産)は、中央管理者が存在しない代わりに、仮想通貨(暗号資産)の価値をP2Pでトランザクション(お互いに関連ある複数の処理を、まとめて行いひとつの処理とすること)を参加者全員で監視するブロックチェーンという新しい仕組みによって担保しているところに特徴がある。
2.換金可能であること
電子マネーは法定通貨(ドルや円などの通貨)に監禁できない仕組みとなっているが、仮想通貨(暗号資産)はその時点で売買を行うことが可能。
3.発行上限がある
中央銀行が発行する円やドルなどの法定通貨は、国の経済状況の変動によって、通貨の発行部数を変更し経済を多少コントロールできる。一方で先ほど紹介したように、仮想通貨(暗号資産)には中央銀行などの中央管理者が存在していないため、発行枚数を変更することは基本的にできない。そのため、多くの仮想通貨では発行枚数に上限を定めており、貨幣の価値が維持されるようにあらかじめコントロールされている。ちなみに、ビットコインの発行上限枚数は2100万枚に設定されている。
仮想通貨の用途
仮想通貨と聞くと、『投資』をイメージする人が多いかもしれないが、用途は他にも存在する。今回はその用途を5つ紹介する。
1.投資・投機
仮想通貨は、不動産や株と同様、価格が固定されていないため、投資対象となる。そのため、将来的に有望な通貨は価格上昇や下落を見込んで投資し、利益を得ることが可能である。
2.送金・決済
仮想通貨は送金や決済手段としても利用可能である。中央管理者が存在しないため、銀行などを介さずに直接個人間(P2P)で送金できる。また、仮想通貨による決済に対応している店舗やオンラインショップで、仮想通貨を使用して買い物も可能である。最近では、電気代やガス代などの公共料金を仮想通貨決済できるサービスも登場してきている。
3.アプリケーションの開発
仮想通貨の技術を応用して、ゲームや金融システムなどの開発が行われることもある。主に、仮想通貨イーサリアム(ETH)のスマートコントラクトという昨日を使い、様々な開発が行われている。
4.資金調達
仮想通貨は企業による資金調達の手段としても利用されることがある。資金調達したい企業が独自の仮想通貨を発行し、投資家が購入する資金調達の方法は、「ICO(Inicial Coin Offering)」と言われる。 また、株式や社債をブロックチェーン上でトークンとして発行し、資金調達をする「STO(Security Token Offering)」も存在する。企業側はIPOよりも素早い資金調達が可能になる。
5.寄付
仮想通貨は、寄付としての役割も担う。寄付の課題といえば手数料の高さなどが挙げられるが、仮想通貨は法定通貨などよりも手数料が安く、データの破壊や改ざんができないブロックチェーンの仕組み上「誰から誰に寄付したか」が分かりやすいというメリットがあり、情報の透明性が求められる今の時代に適した寄付の手段と言えるだろう。すでに、赤十字社などで仮想通貨による寄付の事例がある。
仮想通貨を構成する要素
仮想通貨を理解する上で特に重要な要素が3つある。
ビットコインを例にその3つの要素をする。そもそもビットコインなどの仮想通貨は、銀行などの中央集権的な機関の仲介なしに、インターネット上で価値を取引することを可能にしている仕組みである。
その中でまず1つ目の要素は、第三者によるなりすましを防止する「公開鍵暗号方式」。そして2つ目は当事者による二重支払いを防止する「ブロックチェーン」。最後に、仮想通貨の取引承認に必要となる複雑な計算作業に貢献したマイナー(採掘者)に対してマイニング報酬という新規に発行された仮想通貨を提供する「マイニング」である。
下記で紹介した3つの要素について詳しく説明する。
公開鍵暗号方式
公開鍵暗号方式とは、暗号化と複合に別々の鍵(手順)を用いて、暗号化の鍵を後悔できるようにした暗号方式である。公開鍵暗号方式では、「公開鍵」と「秘密鍵」というペアとなる鍵を発行する。公開鍵は秘密鍵から生成されるが、その逆を行うことは不可能である。公開鍵は誰でも自由に使うことができるが、秘密鍵はその鍵の所有者だけが使うことができる。ビットコインを送金する際には、「アドレス」という宛先を指定するための文字列を公開鍵から生成するが、ビットコインのシステムでは、誰でも使用できる「公開鍵」をアドレスの生成に利用し、ユーザー本人しか使用することのできない「秘密鍵」を取引実行のための署名に利用することで、第三者によるなりすましを防止している。
ブロックチェーン
ブロックチェーンはビットコイン(BTC)開発の過程で生まれ、ビットコイン(BTC)の取引を記録する分散型台帳を実現するための技術である。ブロックチェーンの仕組みとしては、暗号資産(仮想通貨)を送付する際の取引履歴のデータを「トランザクション」(Transaction)といい、一定数のトランザクションを格納したものを「ブロック」といい、銀行の預金通帳に例えると、「トランザクション」は預入・引出などの取引履歴で、「ブロック」は複数の取引履歴をまとめた通帳の1ページというイメージである。一般的なクライアント・サーバー方式と異なり、ブロックチェーン技術の場合、ネットワーク内の不特定多数の参加者によって取引データが監視されているため、当事者による二重支払が発生した場合でも、即座に不正が発覚し、無効なデータとして破棄されることとなる。
マイニング
マイニングとは、ビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨の取引承認に必要となる複雑な計算(コンピューター演算)作業に協力し、その成功報酬として新規に発行された仮想通貨を得ることである。上記のように、仮想通貨の取引においては、取引の不正防止のために「ブロックチェーン」という仕組みを利用している。これは過去の取引の記録を保存した取引台帳のようなものであるが、取引のたびにこの台帳の更新を行わなければならない。そのためには膨大な計算を行う必要があり、「マイナー」と呼ばれる人たちが、コンピューターでその計算処理を実行している。その結果として1番最初に更新に成功したマイナーだけに報酬が支払われることになる。
仮想通貨(ビットコイン)を利用するメリット
ビットコインを始めとする仮想通貨を購入・投資する理由は大きく3つ
- 個人感で「直接」送金ができる
- 手数料が無料か格安
- 監視や制限が存在しない
1.個人間で文字通り「直接」送金ができる
これまでも紹介してきた通り、円やドルなどの法廷通貨を送金する際には、銀行や仲介業者などを仲介する必要がある。しかし、ビットコインをはじめとする仮想通貨の場合は、個人間で仲介なしで直接支払うことができる点です。
2.手数料が無料か格安
仮想通貨でのやり取りをする際に、銀行などの仲介する組織が存在しないため、基本的に手数料を支払う必要がない。直接送金の仕組みのおかげで、従来の手数料の概念を覆した。インターネットが「情報の民主化」ならば仮想通貨は「お金の民主化」と言えるだろう。
3.監視や制限が存在しない
仮想通貨での取引は、面倒な手続きや制限が存在しないため、以前に比べてお金の流通がより自由に行えるようになった。また、国によって通貨の単位が異なるなどといったことがないため、ビットコインを利用すれば、世界中で同じ通貨が利用できるというメリットもある。現在もビットコインなどの仮想通貨で支払いが出来る実店舗やオンラインショップが存在していて、今後世界の流れとしてそのようなショップは増えていくに違いない。
仮想通貨の課題
上記でメリットを3つ挙げたが、もちろん仮想通貨にも課題がある。そもそもお金というのは円やドルがそうであるように、双方が同じつかで支払いを受け付けていることが必須である。要するに仮想通貨が通じる取引が存在しないことには、決済は成立しない。
円やドルなどの法定通貨と違い、普及率が低い初期段階にあるビットコインなどの仮想通貨においてこれは大きな課題となっている。
仮想通貨の種類
ビットコインについて
これまで、再三触れてきたビットコインについてここで改めて、説明する。
ビットコインは2008年10月に、Satoshi Nakamoto(サトシ・ナカモト)という人物がビットコインに関する論文をインターネットに公開したことがきっかけである。この論文の発表により、多くの研究者・開発者が影響を受け、論文発表から3ヶ月後の2009年1月にはビットコインが実際に誕生。2010年2月にはビットコインを両替できる仮想通貨取引所が設立され、現在に至る。暗号資産(仮想通貨)=ビットコインといえるほど、取引高・時価総額ともに大きく、最もポピュラーな暗号資産(仮想通貨)といえるのがビットコインである。暗号資産(仮想通貨)の発行上限が2,100万枚と決められており、将来的に通貨がインフレーションを起こすことがないよう、設計されているのも大きな特徴。
アルトコインについて
先ほど紹介した、ビットコイン以外の仮想通貨をまとめて、「アルトコイン(Alternative Coin:代替のコイン)」と呼びます。今、市場にはおよそ1000種類以上のアルトコインが存在していると言われており、それぞれの仮想通貨の特徴も種類によって様々です。アルトコインの中でも有名な仮想通貨をいくつか紹介する。
イーサリアム(Ethereum:ETH)
イーサリアムの大きな特徴は、スマートコントラクトという技術を採用している点。ブロックチェーン上に取引情報だけでなく、コントラクト(=契約)の内容をブロックチェーンに記録することができ、その内容を自動的に実行させることもできる技術。
リップル(Ripple:XRP)
リップルは米国の「Ripple nc.」によって開発された仮想通貨であり、銀行間送金だけではなくあらゆる通貨間をブリッジするブリッジ通貨となることを目標としている。
ビットコインキャッシュ(Bitcoin Cash:BCH)
ビットコインキャッシュは、2017年8月1日にビットコインからハードフォークした仮想通貨。ブロックサイズ(取引処理能力)を最大8倍に拡大し、スケーラビリティ問題を解決するための仕組みが導入されている。
国内の仮想通貨取引所
ここは、おまけとして国内で仮想通貨の取引ができる取引所をいくつか紹介する。
- 株式会社BitFlyer
- 株式会社マネーパートナーズ
- ビットバンク株式会社
- GMOコイン株式会社
- フォビジャパン株式会社
- 株式会社ビットポイントジャパン
- 株式会社DMM Bitcoin
- オーケーコイン株式会社
他にも数十種類の仮想通貨取引所が存在している。
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